組織説明

波方海上技術短期大学校卒業生の会である海鴎会は卒業生同士のネットワーク構築及びご互助活動を目的とし在学中の学生への支援及び阪神地区にて行われているｶｯﾀｰﾚｰｽ参加等の行事参加を通じて在校生だけではなく卒業後のコミュニケーションにも寄与する団体を目指して日々広報活動等をおこなっている。

学校沿革

昭和43年３月30日本館、機関科実習室その他完成。
昭和43年３月30日粟島海員学校波方分校設置。
昭和43年４月１日内航船員養成機関として補導科（３ヶ月）を設置。
昭和44年２月28日艇庫落成。
昭和45年３月28日本科内航科を設置。
昭和45年４月１日補導科を廃止、本科内航科（１年制）航海科、機関科を設置。
昭和46年３月29日航海科実習室落成。
昭和48年３月29日船舶職員養成施設に指定される（乙種二等航海士、内燃機関乙種二等機関士）。
昭和48年９月20日体育館兼講堂、生徒寮（若草寮）落成。
昭和48年11月29日水泳プール（25ｍ・７コース）落成。
昭和49年５月13日波方海員学校設置により粟島海員学校波方分校を廃止し、波方海員学校（本科）として独立。
昭和52年７月30日本科を廃止し、専科新設。専科に航海科及び機関科を置く。 修業年限は１年とする。
昭和53年４月18日船舶職員養成施設に指定される（乙種一等航海士、内燃機関乙種一等機関士）。
昭和58年12月14日船舶職員養成施設に指定される（四級海技士（航海）、内燃機関四級海技士（機関）） 免許講習機関（レーダー観測者、消火、救命、航海英語講習）。
昭和61年４月５日専科を廃止し、専修科を新設。専修科に内航課程航海科及び機関科を置く。
昭和61年12月23日船舶職員養成施設に指定される（四級海技士（航海）、内燃機関四級海技士（機関））。
平成４年３月26日専修科内航課程を廃止し、専修科を設置。修業年限は２年とする。
平成６年２月１日船舶職員養成施設に指定される（四級海技士（航海及び機関））。
平成６年３月22日船舶職員養成施設に指定される（四級小型船舶操縦士）。
平成13年４月１日独立行政法人、国立波方海上技術短期大学校に改名。
平成13年６月18日船舶職員養成施設に指定される（四級海技士（航海）第一種養成施設、内燃機関四級海技士（機関）第一種養成施設､及び四級小型船舶操縦士第一種養成施設）。
平成18年４月１日独立行政法人に係る改革を推進するための国土交通省関係法律整備に関する法律により、独立行政 法人海技大学校と統合し、法人名称を独立行政法人海技教育機構と改称。
平成26年3月12日プール、老朽化により解体。
平成28年4月1日独立行政法人海技教育機構と独立行政法人航海訓練所が統合。統合後の法人名称「独立行政法人 海技教育機構」となる。
令和3年3月25日若草寮の耐震工事完了。
令和4年1月31日本館の耐震工事完了。

　　　　　　　　　　　　　　　　創立以来、現在3,674名の卒業生を輩出（令和5年３月）

役員一覧

役職名氏　　名卒業年期・科
会　長河　端　教　一昭和43年補導科内航科・１期
副会長池　田　浩　久昭和59年専科機関科・６期
副会長畦　原　　　聡昭和63年専修科内航課程航海科・２期
監　事上　田　浩　治平成10年専修科・11期
監　事井　上　恵　美平成20年専修科・21期
阪神支部長田　原　智　久平成16年専修科・17期
理　事藤　原　仁　志平成 9年専修科・10期
理　事岡　本　秀　明平成 9年専修科・10期
理　事松　本　一　宏平成16年専修科・17期
顧　問野　村　哲　也 国立波方海上技術短期大学校　校長
事務局佐々木　熊太郎 国立波方海上技術短期大学校　教員
事務局木　村　博　之 国立波方海上技術短期大学校　教員

所在地

本　部

住　所：〒799-2101
　　　　愛媛県今治市波方町波方甲1634-1
　　　　（国立波方海上技術短期大学校内）
ＴＥＬ：0898-41-5278（教務課）　0898-41-9640（代表）
ＦＡＸ：0898-41-5038
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